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妊娠中と産後1年間の乳がんでも早期診断と早期の治療開始が大切

　これまでに行われた研究の結果は、妊娠中に乳がんと診断された女性の予後は、妊婦ではない同年齢の乳がん患者に比べ不良であることを示唆していた。米Texas大学M. D. AndersonがんセンターのBeth M. Beadle氏らは、35歳以下の乳がん女性を対象とする後ろ向きの分析を行い、妊娠中または出産後1年以内に発症した女性と妊婦ではない患者を比べても、再発や転移、生存率には差はないこと、しかし、診断や治療開始は遅れる傾向があることを明らかにした。

　詳細はCancer誌電子版に2009年2月9日に報告された。誌面掲載は3月15日号になる予定だ。

　妊娠中または産後1年間に発症した乳がん（妊娠関連乳がん：PABC）は希だが、治療にあたる医師たちは、母体と胎児のどちらの健康を優先すべきか、というジレンマに苦しむ。

　すでに、40歳未満の乳がん患者の10％は、妊娠中の発症であるという報告がある。先進国の妊娠年齢は持続的に上昇しており、PABCの罹患率は今後さらに上昇する可能性がある。

　研究者たちは、妊娠が乳がんの臨床転帰に及ぼす影響を明らかにするために、35歳以下の乳がん患者652人（乳がんが発見された乳房は668個−両側乳がんの患者が存在していたため）に関するデータを後ろ向きに分析した。

　PABCに分類された乳房は104個（15.6％）、うち51病変は妊娠中に、53病変は産後1年間に発見された。

　生存していた患者の追跡期間の中央値は114カ月だった。

　非PABC患者に比べPABC患者では、診断時の病期が、T分類、N分類、ステージという3とおりの病気分類においてより進行した段階にあった（いずれもP<0.04）。

　しかし、PABC患者と非PABC患者の間で、以下の臨床転帰に有意な差は見られなかった。10年間の局所再発率（23.4％と19.2％、P=0.47）、遠隔転移率（45.1％と28.9％、P=0.40）、全生存率（64.6％と64.8％、P=0.60）。

　なお、妊娠中の乳がん発症者で、妊娠中に何らかの治療を開始したグループと、出産後に治療を始めたグループを比較すると、全生存率は前者の方が良好である傾向が見られた（78.7％と44.7％、P=0.068）。

　得られた結果は、35歳以下のPABC患者では、非PABC患者と比べてより進行したがんが見つかっているにもかかわらず、10年間の局所再発率、遠隔転移率、全生存率には差がないことを示した。著者らは、プライマリケア医と産科医は、妊婦の乳房の症状に注意を払い、乳がんの早期診断と集学的治療の早期開始を目指して努力する必要があると述べている。　

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